得をする住宅の建て方

新築住宅では計画次第で損をしたり、得をしたりする場合があります。また、この損得は、短期間ではっきりわかる損得と、長期かけ後々わかる損得に分かれます。

新築住宅の損得

まず、短期間での損得は、新築住宅に入居後すぐに得をしたことが分かります。寒くない、冷房が効きやすい、光熱費の支払いが劇的に少なくなったなどです。一般的には、今まで住まれていた住宅が古かったり、狭かったりします。そのために新築住宅の入居時はどんな住宅でも、建てて良かったと思われます。しかし、しばらく経つとネガティブなことも発見し、計画の失敗に築くこともあります。

得をする住宅計画

先を見据えた住宅コンセプトで建てる
ギリギリの基準で性能を決めない
新築時にすべて手に荒れられな場合はバージョンアップを容易にできる住宅計画を行うことです

日本の住宅政策

時代は大きく変わります。今まで当たり前だったことが、一気にかび臭くなり、気が付いた時には古い住宅コンセプトの家になっていたことが沢山あります。日本の住宅政策では、「段階的な基準の引き上げ」を前提としています。現在、断熱改修や、耐震改修が一般的な言葉になっています。現在では改修しなければならないレベルの性能になってしまった住宅でも、新築時は建築基準法にのっとり優良な住宅と判断されたのです。しかし、ギリギリの基準で建てたために改修を求められる事になったわけです。今後はもっとその事例が生じます。時代が大きく転換し、脱炭素へと歩み始めました。

その結果、多くの戸建て住宅ではエネルギーを自給して生活をすることが当たり前になります。つまり、エネルギーを買わない世帯が増えるという事です。このことは光熱費の値上げに直結します。一方で、エネルギーを自給し、場合によっては将来普及するEVを前提に、そのエネルギーまで自給し、光熱費とガソリン代を払わない世帯までもが存在し、将来はそれが当たり前になります。

延々と光熱費を支払わないと生活できない住宅、一方で大半の光熱費やガソリン代を払わないでも生活が出来る住宅、生活者の経済的な優劣は明らかになります。
現在太陽光発電は、設置しても10年以内で元が取れ、25年の発電保証が付いているメーカーが大半になりました。つまり、一時的な出費はありますが、それ以上のリターンがあります。また、住宅ローンの借り入れ増加に伴う返済金額の増加分よりも、発電による経済メリットの方がはるかに大きく、数倍のメリットが生じています。ハウスメーカーで建てた方は既に案数以上がその住宅を選択しております。後で、失敗したと思わないように、十分に検討したうえで、住宅のコンセプトを選択してください。

短期間でのメリットは、『太陽光発電の経済性』の項目で詳しく述べております。『太陽光発電の経済性』の項目をご覧下さい。